SNSビジネス・ガイド Web2.0で変わる顧客マーケティングのルール

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出版社/著者からの内容紹介
mixiやGREE、米MySpaceの普及で注目を浴びたソーシャルネットワーキングサービス(SNS)は、ここにきて急速にビジネス目的での活用が進んでいる。こうして企業が立ち上げたビジネスSNS(企業がビジネス目的で導入したSNS)の数は、すでに200を優に超える。
「会員制」「紹介制」「クローズド」といったSNSならではの特徴を、企業はビジネスにどのように生かせるのだろうか? そして、どのようなビジネスチャンスがあるのか? 「ウェブコンテンツがソーシャル化する」と囁かれるWeb 2.0時代のコミュニティビジネスの姿は……? こうした問いに対して、本書はその解をSNSビジネスの第一線で活躍する業界トップランナーたちに求めた。
SNSビジネスのプレイヤーたちが、その見解とアイディアを余すところなく述べた、書き下ろしWebビジネスガイド。

内容（「BOOK」データベースより）
本書では、ビジネスモデルの分析はもちろん、コミュニティ活性化のノウハウやマーケティングへの活用、イントラへの導入、そしてモバイルでのビジネス活用など、SNSによるビジネス展開を考えるうえで欠かせない、7つのテーマについて解説を試みた。

内容（「MARC」データベースより）
リコメンド、クチコミ、マッチング、ナレッジ共有、そして「お立ち台」方式…。業界のトップランナーたちが示す新しい常識。Web2.0で変わる顧客マーケティングのルール、SNSビジネス・ガイド。

著者からのコメント
「mixi会員が400万人を突破」「MySpace、7000万人に」──日々報じられるニュースを見ていると、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)は、あたかもITの世界に深く根を張った“ベテラン”のように思える。が、実はまだ若いサービスである。本格的なSNSの草分けとされている米国のFriendsterでさえ、開設は2002年であるから、まだその歴史は4年ほどしかない。
にもかかわらず、韓国では全人口の3分の1がCyworldを利用し、また米国では会員数1000万人を超えるSNSが少なくともすでに5つあるという。SNSはおそらく、人類史上でも類のないほどの速度で世界に浸透しつつある仕組みではなかろうか。
そのいっぽうで、企業ではSNSをビジネス活用しようとする動きも高まっている。方向性は大きく分けて2つある。
ひとつは顧客などを対象にした「コンシューマー向けのSNS」であり、もうひとつは社員や就職内定者、OBなどを対象にした「イントラ向けSNS」である。前者の場合はEコマース、後者の場合はグループウェアやナレッジツールを補完するコミュニティツールとしての期待がとくに強いようだ。
こうしたニーズを踏まえ、本書では、ビジネスモデルの分析はもちろん、コミュニティ活性化のノウハウやマーケティングへの活用、イントラへの導入、そしてモバイルでのビジネス活用など、SNSによるビジネス展開を考えるうえで欠かせない、7つのテーマについて解説を試みた。
いずれもその分野のトップランナーが著者となり、ただ新しい情報を伝えるだけでなく、SNSを使いこなすために必要なものの考え方についても、本質的な部分に踏み込んで書き記している。また、SNSの弱点に着目して、リスクマネジメントにも紙面を割いて言及した。これからSNSを導入しようとしているケースだけでなく、すでに導入して有効な活用方法を模索している場合にも、本書はヒントを提供できるはずだ。ぜひSNS活用のあらゆる側面で、お役立ていただきたい。(本書「はじめに」より抜粋)

カバーの折り返し
リコメンド、クチコミ、マッチング、ナレッジ共有、
そして「お立ち台」方式……。
業界のトップランナーたちが示す新しい常識。
客が客を呼ぶビジネスモデル。

著者について
・斉藤徹(株式会社ループス・コミュニケーションズ 代表取締役社長)
ビジネス向けSNS構築のためのASPを開発、コンサルティングから運用支援までのワンストップサービスを提供。Japan Internet.comで「SNSをビジネスに活用しよう」を連載中。

・的場大輔(IBM ビジネスコンサルティング サービス株式会社 マネージング・コンサルタント)
日本IBM株式会社でITアーキテクチャ主管、IBMアジアパシフィックでソリューション・マネージャーを歴任。現在は、コンサルタントとしてEA部門の責任者を務める。

・藤井達人(IBM ビジネスコンサルティング サービス株式会社 コンサルタント)
日本IBM株式会社を経て現在はコンサルタントとしてIT分野のコンサルティングに従事。SOA導入コンサルティング、エンタープライズアーキテクチャ、Web 2.0ビジネス構想策定支援などに取り組む。

・川井拓也(株式会社ヒマナイヌ 代表取締役社長/デジタルハリウッド大学院教授)
広告プランニングをメインに、人が集まる場所、愛着を持つモノのプロデュースを手がける。体験伝達メディア「ライフスライス」で文化庁メディア芸術祭特別賞を受賞。

・猪川知紀(株式会社ヒマナイヌ 取締役副社長)
大学在学中から映像制作を行い、映像とインターネットの共存を追及。現在はヒマナイヌを中心にプランニングや映像に関する執筆、テレビ番組の構成、投資会社経営など多方面で活躍中。著書に「ソーシャル・ネットワーキング・サービス 縁の手帖」(翔泳社)。

・宇佐美進典(株式会社ECナビ 代表取締役CEO)
アクシブドットコム(現ECナビ)の創業メンバー。会員数120万人の価格比較サイト「ECナビ」を運営。「ECナビラボ」では、Web 2.0関連のサービス開発にも取り組む。また株式会社サイバーエージェントの取締役(兼務)として、メディア事業の副統括およびシステム全般も担当。

・在賀耕平(リアルコム株式会社 ビジネスコンサルティンググループ プリンシパルコンサルタント)
情報共有・ナレッジマネジメントに関するコンサルタントでもあり、企業内SNSソフトの製品ディレクターでもある。企業内SNS導入の市場啓蒙にも積極的に取り組んでいる。

・宮澤弦(株式会社シリウステクノロジーズ 代表取締役社長)
学生発ベンチャー第1号として東京大学エッジキャピタルの出資を受ける。“近くの人に近くの広告を”配信する「AdLocal」など、ネットと街中を結びつけるサービスを多数展開中。

・伊藤靖(YASUSHI事務所)
Web 2.0とSNS導入に関するコンサルティングを行うかたわら、執筆や講演でも活躍。ITmediaオルタナティブ・ブログで「おるたなてぃぶ思考+etc」を連載中。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
斉藤 徹
株式会社ループス・コミュニケーションズ代表取締役社長。慶應義塾大学理工学部卒。日本IBM株式会社を経て、株式会社フレックスファームを設立。携帯コンテンツ変換ソフトや実機テストサービスでトップシェアを誇る企業に育て、2004年に個人保有株式を株式会社KSKにすべて売却し、2005年からは株式会社ループス・コミュニケーションズ代表取締役社長。ビジネス向けSNS構築のためのASPを開発し、コンサルティングから運用支援までのワンストップサービスを提供している。Japan.internet.comでコラム「SNSをビジネスに活用しよう」を連載中

的場 大輔
IBMビジネスコンサルティングサービス株式会社マネージング・コンサルタント。日本IBM株式会社で放送局、中央省庁のシステム開発プロジェクトなどに携わり、おもに大型基幹システムのITアーキテクチャを主管。IBMアジアパシフィックの国家財務ソリューション責任者、公共事業部中央府省クライアント・エグゼクティブを経て、2004年からIBMビジネスコンサルティングサービス株式会社コンサルタント。現在は、エンタープライズ・アーキテクチャ部門の責任者を務めている

藤井 達人
IBMビジネスコンサルティングサービス株式会社コンサルタント。日本IBM株式会社で金融機関の基幹系システムのアプリケーション開発・システム運用、統合システム基盤の設計支援・システム構築、インターネットバンキングシステムの設計・構築、大手商社のグローバルB2Bシステムの構想策定支援・システム構築などに携わる。2005年からはIBMビジネスコンサルティングサービス株式会社にて、ITコンサルティング活動に従事。SOA導入コンサルティング、エンタープライズアーキテクチャ、Web2.0ビジネス構想策定支援などに取り組んでいる

川井 拓也
株式会社ヒマナイヌ代表取締役社長、デジタルハリウッド大学院教授。広告制作会社でCMやCG制作のプロダクト・マネージャーとして佐藤雅彦監督「KINO」などを担当するかたわら、衛星放送番組やデータ放送、企業ウェブサイトのプロデュースも行う。2000年には世界を1周する客船に洋上プロダクションを設立して注目を浴びた。独立後はコンテンツプランナーとして活動範囲を広げ、自ら考案した体験伝達メディア「ライフスライス」で文化庁メディア芸術祭特別賞を受賞。ボーダフォン+mixi「ケータイと恋愛10の法則」の企画や「東京ゆんたく」のポッドキャスティングなどでも知られている

猪川 知紀
株式会社ヒマナイヌ取締役副社長。大学在学中に映像編集を始め、インターネットとの共存に目覚める。株式会社まんだらけの店頭公開業務に取締役として従事したのち、株式会社イマジカにてソフトウェア開発に携わり、「ライフスライス」で文化庁メディア芸術祭特別賞を受賞。2001年より映像専門誌「DVJ」編集デスクも務める。株式会社ヒマナイヌ設立後は、プランニングを中心にテレビ番組の構成や映像に関する執筆も行っている。株式会社アストリックス・キャピタル・パートナーズ取締役(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)